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ケイン。車の維持費はどれくらいかかる?維持費の仕訳まとめ

2021年07月 車の維持費

車を所有する際には、本体の購入費用だけではなく、その維持費についても念頭に入れなくてはいけません。維持費について計算をしないと、購入した車を利用しているうちに、思わぬトラブルに発展してしまうケースもありえます。しかし、具体的にはどのくらいの値段がかかるのか、なかなか把握しにくいですよね。

今回は、車の維持費やその仕訳について、詳しく解説していきます。初めて車を購入する予定の人はもちろん、車の買い替えを考えている人もぜひチェックしてみてください。

POINT

・車は購入費用だけでなく維持費もかかることを理解しておくことが重要!
・中古車を購入することでランニングコストを抑えることが可能に!
・車検やメンテナンスではお得な業者を探そう!

車の維持費は月にいくらかかる?

車の維持費は月にいくらかかる?年間の維持費も項目別に徹底解説!

車を所有すると、コンスタントに発生するのが車の維持費です。車を購入後に「維持費が捻出できない」という状況に陥らないためにも、実際どれくらいの維持費がかかるのかを把握しておきましょう。

ここでは、月にかかる維持費と年間にかかる維持費について、それぞれ項目別・車種別に具体的な金額の目安を紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

月にかかる維持費まとめ

それでは、実際にかかる車の維持費を具体的に見ていきましょう。まずは毎月かかる維持費の内訳です。毎月かかる費用としては運転費、利用費(ガソリン・軽油代、高速料金、駐車場料金など)が挙げられます。車種によって費用が異なるので、ここでは車種ごとの維持費の平均について紹介します。

 軽乗用車コンパクトカー(1.5L)Lクラスミニバン(2.5L)
駐車場料金12,000円12,000円12,000円
ガソリン・軽油代6,929円8,653円11,544円
概算維持費/月18,929円20,653円23,544円

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年間にかかる維持費まとめ

次に、年間にかかる維持費を見ていきます。維持費の内訳は主に以下の3つです。保険代については、月額払いではなく年払いとしています。

  1. 税金(自動車税、自動車重量税など)
  2. 保険代(自賠責保険代、任意保険代など)
  3. 整備費、メンテナンス費(車検・点検費、タイヤ代、修理費、オイル代、エレメント代など)
 軽乗用車コンパクトカー(1.5L)Lクラスミニバン(2.5L)
自動車税10,800円30,500円43,500円
重量税※5,000円15,000円25,500円
自賠責保険12,550円12,700円12,700円
任意保険80,000円85,000円90,000円
点検費用15,000円18,000円20,000円
車検費用25,000円30,000円35,000円
駐車場料金144,000円144,000円144,000円
ガソリン・軽油代83,148円103,836円138,528円
概算年間維持費375,498円439,036円509,228円

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※車検時に本則税率が適用された場合の税額

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毎月かかる車の維持費を負担に感じる人は多い

一般社団法人日本自動車工業会実施の2019年度乗用車市場動向調査によると、自動車を保有している人の5割弱が維持費を負担に感じていることがわかりました。年間の維持費が30万円以内の人は、今よりも10万円ほど維持費を減らしたいと思っているようです。また、維持費は車種によっても異なるため、維持費を抑えられる軽自動車やハイブリッドカーを保有する人の割合が高まっています。

車の維持費①:税金

車の維持費は月にいくらかかる?年間の維持費も項目別に徹底解説!

車を所有する以上、税金は支払わなければいけません。まず購入する際には、環境性能割と消費税が発生します。これは購入時に車体価格に合った金額を一度納めれば終了です。

そして、車を所有している以上払い続けなければならないのが、自動車税・軽自動車税と自動車重量税です。今回はこの2つの税金について、細かく解説していきます。

自動車税・軽自動車税

普通自動車を所有していれば「自動車税」、軽自動車を所有していれば「軽自動車所有税」を支払う必要があります。具体的な金額は、車の排気量で決められます。0.5リッター刻みで金額が設定され、普通自動車の場合は、30,000円から100,000万円程度、軽自動車の場合は10,800円です。

エコカーを所有している場合は、税金免税措置を受けることが可能です。グリーン化特例も適用されます。一方で、一定年数が経過した車は、税率が加算される仕組みです。支払い義務が発生するのは、毎年4月1日時点での車所有者です。年間ごとの支払いが必要であり、大体4月下旬ごろに納税通知書が届きます。納税期限は同年の5月末までです。

自動車税・軽自動車税は、車を所有していれば必ず支払わなくてはいけません。たとえ、一年間まったく車を運転していなくても、車体を所有していれば納税義務が発生します。

自動車重量税

「自動車重量税」は車の重量に対して支払う税金です。支払いのタイミングは車の新規登録時か車検時です。次回の車検時までの期間分まとめて納める仕組みになっているため、新車の場合は3年分、また車検の場合は2年分もしくは1年分を一括で納税することになります。

この自動車重量税は、車の重さに対して0.5トン刻みで金額が決定し、エコカー免税や本則税率による減税、車の使用年数による減税などの措置があります。本則税率適用の場合、軽自動車で年間5,000円程度、大型自動車であれば15,000円から25,500円程度になります。

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車の維持費②:保険代

車の維持費は月にいくらかかる?年間の維持費も項目別に徹底解説!

車の維持費の中でも、特に大きな割合を占めるのが保険代です。

自動車保険は大きくわけて2つの種類があります。ひとつが車に乗る人は全員加入しなければならない「自賠責保険(強制保険)」。もうひとつが、それぞれの裁量で加入する「任意保険」です。

どちらも保険の料金や範囲、補償内容が異なっています。車を利用していると、交通事故をはじめとした様々なトラブルが発生するため、慎重に検討していく必要がある維持費でもあります。

自賠責保険料

「自賠責保険」は「強制保険」と呼ばれることもあり、公道を走るすべての車が加入しなければならない保険です。車はもちろん、バイクの場合も強制加入です。無加入で公道を走ることは法律違反になります。自賠責保険の保険料は一律で設定されており、車検のタイミングで納税します。新車なら3年、以降は2年ごとにまとめて納めるということです。

●普通自動車の保険料

24カ月:20,010円

36カ月:27,180円 

●軽自動車の保険料

24カ月:19,730円

36カ月:26,760円

この自賠責保険(強制保険)は、交通事故が発生した際の対人補償を確保してくれます。ただし、保険金や賠償金には上限が決められているため、大きな事故の際にはカバーしきれない可能性があります。そのため、後述する任意保険に加入し、より充実した補償を確保しておく人が多いのです。

任意保険料

「任意保険」は、その名前の通り加入は義務ではありません。それぞれが任意で加入する自動車保険です。しかし、現状は多くの車所有者が加入を推奨されています。前述した通り、自賠責保険ではカバーしきれない交通事故に発展した場合、保険金や賠償金の支払いを補償してくれるからです。また、対人事故だけではなく、対物や自分の車両補償もおこなえるという特徴もあります。

任意保険の補償内容と保険料は、保険会社や保険商品によって大きく異なるものです。

一般的には、補償内容が手厚いほど、保険料も高くなります。また、個人の審査結果によっても保険料は変わります。以下は、任意保険代が高くなりやすい条件の一例です。
 

・過去に任意保険で補償を受けている

・運転免許に事故や違反の履歴がついている

・補償範囲が広い(保険対象のドライバーに初心者を含むなど)

・事故の多い車種に乗っている(スポーツカー、人気車種、高級車種など)

・走行距離が前年より増加している

・補償オプションをつけている

・補償金額が大きい

・車の使用目的(業務>通勤・通学>レジャー)  など

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車の維持費③:整備費、メンテナンス費用

車の維持費は月にいくらかかる?年間の維持費も項目別に徹底解説!

安全な状態で車を走行させるためには、定期的なメンテナンスが欠かせません。車検はその代表的な例です。そしてこの「車検」には、毎回まとまった金額が必要になります。また、車検時以外にも車の各パーツを点検し、適宜整備をする必要があります。「修理代」「タイヤ代」「オイル・エレメント費用」は、車の維持費でも欠かせない存在です。

車検費用

「車検」の正式名称は「自動車検査登録制度」です。新車を購入したら3年後、以降は2年後に専門家の検査を受け、必要なメンテナンスを施さなければなりません。車検は法律で定められた義務であり、決して任意の安全検査ではありません。車検費用は、主に2つの項目に分類できます。

法定費用:自賠責保険料、自動車重量税、自動車検査料、印紙代など

変動費用:ブレーキパッド交換、オイル交換、バッテリー交換、ワイパーゴム交換など

車検全体で発生する費用は、車種や排気量、その時の車のコンディションによって変わってきます。また、車検を受ける業者によっても金額に差がでます。以下は、主な車検先です。

・ディーラー

・車検専門業者

・ガソリンスタンド

・民間整備工場・修理工場

・カー用品店

タイヤ代

車を走行させていれば、タイヤは必ず劣化していきます。タイヤがすり減ったまま走っていると、スリップ事故などの危険もあるため、定期的な交換が必要です。消耗品費用だと捉えてください。車の利用頻度やタイヤの質にもよりますが、日常使いをしている人で5年に一回はタイヤ交換をするべきでしょう。

タイヤの具体的な料金は、種類や購入先によって違うと言えます。ディーラー販売の純正タイヤは、金額が高い分、車との相性が良く長持ちもしやすいです。ガソリンスタンドやカー用品店のタイヤは、安価で手に取りやすい分、あなたの車に特化したものではないため、チューリング力の低さや耐久年数などの弱点があります。

修理費用

日々車を走らせていれば、何かしらの故障が発生してもおかしくありません。車の維持費において、修理費用は時に大きな割合を占めることになります。交通事故を起こしていなくても、バックミラーやエアコン、パワーウィンドウなどは日常的に動かすため、修理の頻度も上がりやすいです。

修理費用はパーツと程度によって大きく変わるでしょう。

オイル・エレメント費用

車をスムーズ走らせるためのオイルと、オイル汚れをろ過するエレメント(オイルフィルター)も、適宜交換が必要です。一年サイクルでの交換か、10,000km走行での交換が目安とされていますが、車検やメンテナンス時にまとめて交換する人も多くなっています。

オイル費用やエレメント費用自体は、車の維持費全体でみるとあまり大きな割合ではありません。数千円で済むケースがほとんどです。ただし、オイルの種類や銘柄によっては、価格が上がることもあります。

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車の維持費④:車の利用に掛かる費用

車の維持費は月にいくらかかる?年間の維持費も項目別に徹底解説!

実際に車を走らせるためには、様々な費用が必要です。どこに行くにしても「ガソリン代」が発生しますし、遠出をする際は「高速料金」を払うこともあるでしょう。また、車を所有するのであれば、当然駐車しておくスペースが必要です。自宅に駐車スペースがなければ、駐車場を別途確保するための「駐車場料金」がかかります。具体的な運転費用や利用費用の仕訳を紹介しましょう。

ガソリン代

業務、通学・通勤、レジャーに至るまで、どのようなシーンでも必要なのがガソリン代です。日常的に発生する費用なので、維持費の中でも割合が高くなりやすいです。

ガソリン代の具体的な金額は、車種や走行距離、その時々のガソリン代相場によって変わるものです。特に、ガソリン産出国や円高・円安の状況による変動は大きいでしょう。

高速料金

旅行やレジャーの際はもちろん、長距離通勤をする人は日常的に高速料金を支払うこともあるでしょう。スピーディな走行が可能な一方で、通常道路にはない費用がかさみます。

高速道路だけではなく、各種有料道路(東京湾アクアラインや京葉道路など)を使用しても、維持費が上がります。

高速料金は、以下のいずれかの方法で決定されます。

・均一料金制:利用距離に関わらず一定の料金で利用可能

・対距離料金制:走行距離と車種によって金額が変動する

車の維持費⑤:状況により掛かる費用

上記で解説した費用以外に、状況によって発生する費用があります。例えば、ローンを利用して車を購入する場合にはローン返済費が必要です。また、アパートやマンションなどに住んでいる人は、別途駐車場料金がかかる場合もあります。ここでは、ローンの返済費や駐車場料金について見ていきましょう。

ローンの返済費

ローンで車を購入する場合は、維持費にローンの返済費を加える必要があります。ローンの借入期間や金利によって総返済額は異なるので、事前にしっかりと返済プランを立てておきましょう。以下では、150万円を金利2%で借り入れることを想定し、借入期間ごとに毎月どれくらいの返済額になるかをシミュレーションしています。

返済期間(ボーナス払いなし)返済額/月総返済額
3年42,963円1,546,698円
5年26,291円1,577,495円
7年19,151円1,608,691円

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駐車場料金

所有している車を停めておくスペースを確保するためには、駐車場料金が必要です。車一台あたりの駐車場料金は、全国平均で月8,000円程度です。ただし、土地代が高いエリアほど、駐車場料金はかさみやすい傾向にあります。大型車両になるほど、料金は更に高くなりやすいと言えます。

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よくある質問

Q 車にはどのような維持費が発生する?

A.車の維持費には、税金(自動車税、自動車重量税)、保険料(自賠責保険料、任意保険料)、メンテナンス費(点検整備代、タイヤ代、修理費、オイル代、エレメント代など)、ランニングコスト(ガソリン代、高速料金、駐車場代など)といったものがあります。車種によって差があり、大型車よりも軽自動車のほうが安くなるのが一般的です。

Q.自動車税や重量税などの税金を安くする方法は?

A.自動車税は排気量、自動車重量税は車両重量に応じて税金が決まります。そのため、軽自動車やコンパクトカーを選べば、税金を抑えることが可能です。また、環境性能に優れた車は、自動車税や自動車重量税が減税・免税される制度があります。所定の燃費基準を満たせば、車の購入時にかかる環境性能割も安くなるでしょう。

Q.車の維持費を抑えるためのコツは?

A.維持費に占める割合が大きく、自分でもコントロールしやすいのはガソリン代です。これから車を買うなら、低燃費な車種を選ぶとよいでしょう。また、軽自動車は税金や保険料が割安で、普通車より2万円~3万円ほど安く済みます。負担が大きくなりがちな車検費用は、依頼先によって差があるため、賢く選びましょう。

Q.車検費用を安くする方法は?

A.車検費用のうち、税金や保険料などの法定費用はどこでも一律ですが、点検・整備費用は業者によって幅があります。ディーラー車検は費用が高額になりがちなので、安く済ませたいなら外部の車検業者を選ぶのがおすすめです。また、車検時の部品交換・修理費用を抑えるために、販売店の充実した保証サービスを利用しましょう。

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まとめ

車の維持費は月にいくらかかる?年間の維持費も項目別に徹底解説!

今回の記事では、車の維持費について項目別に詳しく紹介しました。車は本体料金だけではなく、維持し続けるために様々な費用が必要になります。支払いは義務のものから任意のものまで幅広いため、自分の求める車生活に合わせて、適切な選択をしましょう。ただし、安全な走行を実現するためにも、維持費を削減することばかりを考えることはあまりおすすめはできません。ただし出費を抑えたいのであれば、以下のような工夫もおすすめです。

  1. 新車ではなく中古車を購入する(車体料金の節約)
  2. 車検やメンテナンスの安い業者を探す
  3. ムダのない保険選びをする

実際に車を購入する前には、維持費について正しく把握しておきましょう。

※本記事に記載の自賠責保険料は、基準料率改訂等の理由により変更となる場合があります。最新の自賠責保険料率表は損害保険料料率算出機構のHPをご確認ください。

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